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たとえばWACCPPMマーケティング・ミックス集団浅慮損益分岐点ハロー効果

マーケティングの用語164語・24テーマ

マーケティングの対策
マーケティング
顧客のニーズを出発点に、製品・価格・流通・コミュニケーションを組み立て、顧客に選ばれ続ける仕組みを整える活動。
セリング
手元にある製品を、今日の売上のために顧客に売り込む活動。売り手の都合が出発点になる。
顧客満足
製品やサービスが、顧客の期待を満たしたり上回ったりしている状態。
顧客志向
企業の都合ではなく、顧客のニーズや満足を判断の出発点に置く考え方。
全社マーケティング
多くの事業や製品を持つ企業で、事業間の調整やコーポレートブランドの育成を全社の立場から行うマーケティング。
事業マーケティング
個々の事業で、STPとマーケティング・ミックスの根幹を決めるマーケティング。
ブランドマネジャー制
特定のブランドの責任者が、開発・広告・価格・販促などを横断して統括し、そのブランドの利益に責任を持つ組織の仕組み。
コーポレートブランド
個々の製品ではなく、企業そのものの名前や評判が持つブランド。
マーケティング・プロセス
環境分析からSTP、マーケティング・ミックスの立案、実行と評価までの一連の流れ。
STP
セグメンテーション(市場の細分化)、ターゲティング(標的市場の選定)、ポジショニング(位置づけ)の頭文字。セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニングの違い(見分け方と例)
マーケティング・ミックス(4P)
製品(Product)・価格(Price)・流通(Place)・プロモーション(Promotion)の4つの施策の組み合わせ。
4C
4Pを顧客の視点から言い換えたもの。顧客にとっての価値(Customer Value)・顧客の負担(Cost)・入手の利便性(Convenience)・コミュニケーション(Communication)。
7P
4Pに、人(People)・プロセス(Process)・物的環境(Physical Evidence)を加えたもの。主にサービス業で使う。
市場機会
環境の変化によって生まれる、自社の強みを活かして顧客のニーズに応えられる事業のチャンス。
非顧客
今は自社や業界の製品を使っていない人。使わない理由を探ると、新しい市場機会の手がかりになる。
未充足ニーズ
既存の製品やサービスでは、まだ満たされていない顧客のニーズ。
ニーズ
体に関わることから、人とのつながりや文化に関わることまで、人が感じる「足りていない」状態。ニーズとシーズの違い(見分け方と例)
ウォンツ
ニーズを満たすための、特定の製品やサービスへの欲求。ニーズとシーズの違い(見分け方と例)
デマンド(需要)
ウォンツのうち、実際に買う力(購買力)に裏付けられたもの。
顕在ニーズ
顧客自身がはっきり認識し、言葉にできるニーズ。
潜在ニーズ
顧客自身も明確には自覚していないニーズ。
シーズ
企業が持つ技術や素材などの種。顧客側のニーズと対になる考え方。ニーズとシーズの違い(見分け方と例)
行動観察調査
顧客の実際の行動や生活の場を観察し、言葉にならないニーズや利用の実態を探る調査。
マーケティング・リサーチ
マーケティングの意思決定に必要な情報を、目的と仮説にもとづいて集め、分析する活動。
一次データ
その調査の目的のために、自ら新たに集めるデータ。アンケート、インタビュー、観察、実験など。
二次データ
政府統計や業界資料、調査会社のレポートなど、他者が別の目的ですでに集め、公表しているデータ。
定量調査
アンケートなどで多数から数値データを集め、統計的に処理して傾向をつかむ調査。
定性調査
インタビューや観察で少数の対象を深く掘り下げ、言葉や行動の背景を探る調査。
グループインタビュー
複数の対象者を集め、司会者の進行で話し合ってもらい、意見や感じ方を探る定性調査の手法。
コンジョイント分析
価格・色・デザイン・品質などの要素が、顧客の選択にそれぞれどの程度影響しているかを調べる分析手法。
セグメンテーション(市場細分化)
市場を、同じようなニーズや反応を持つ顧客の集まり(セグメント)に分けること。
ターゲティング(標的市場の選定)
分けたセグメントの中から、自社が狙う市場を選ぶこと。
地理的変数
国・地域・気候・人口密度など、地理的な条件で市場を分ける切り口。
人口動態変数(デモグラフィック変数)
年齢・性別・所得・職業・家族構成など、人口統計的な属性で市場を分ける切り口。
心理的変数(サイコグラフィック変数)
価値観・ライフスタイル・性格など、心理的な特徴で市場を分ける切り口。
行動変数
使用頻度・購買の場面・求める便益・ブランドへの忠誠度など、購買行動の特徴で市場を分ける切り口。
KBF(購買決定要因)
顧客が製品を選ぶときに重視する要因。Key Buying Factor の略。
6R
ターゲットとなる市場を評価する6つの観点。有効な市場規模、成長性、競合状況、顧客の優先順位/波及効果、到達可能性、反応の測定可能性。
無差別型マーケティング
市場全体を一つとみなし、共通の製品と施策で臨むターゲティングの型。
差別型マーケティング
複数のセグメントに、それぞれ異なる製品や施策を用意するターゲティングの型。
集中型マーケティング
特定の狭いセグメントに経営資源を集中させるターゲティングの型。資源の限られた企業に向く。
ポジショニング
ターゲット顧客の頭の中に、競合と異なる独自の位置を築くこと。
ポジショニング・マップ
顧客が重視する属性を2つの軸にとり、自社と競合の製品を配置して、有効な位置を視覚的に探す図。
差別化
競合との違いを打ち出し、顧客に選ばれる理由をつくること。
コア(製品)
製品の中心にある、顧客がいちばん求めている機能や価値。
形態(製品)
コアを具体的な形にした特性。品質・デザイン・色・ブランド名・パッケージなど。
付随機能(製品)
保証・配送・取り付け・アフターサービスなど、製品に付け加えられて顧客が価値を認める要素。
非耐久財
食品や洗剤のように、すぐに消費される有形の製品。
耐久財
自動車や家電のように、繰り返し長く使う有形の製品。
最寄品
日用品のように、頻繁に買い、比較検討をほとんどせずに近くの店で買う製品。最寄品・買回品・専門品の違い(見分け方と例)
買回品
衣料品や家具のように、複数の店を回って品質・価格・デザインを比べてから買う製品。最寄品・買回品・専門品の違い(見分け方と例)
専門品
高級品や特別なこだわりを伴う製品のように、特定のブランドや店を指名し、手間を惜しまずに買う製品。最寄品・買回品・専門品の違い(見分け方と例)
生産財
企業が生産や事業活動のために買う製品。材料・部品、資本財(機械や道具)、備品・サービスに分けられる。
スクリーニング(新製品開発)
集めたアイデアを、企業の方針・経営資源・市場性・実現性などの観点で絞り込む段階。
製品コンセプト
誰に、どのような価値を、どんな場面で提供するかを、具体的な言葉で表した製品の考え方。
事業性分析
新製品の売上・費用・利益を試算し、投資に値するかを判断する段階。
テストマーケティング
地域や期間を限って実際に販売し、本格展開の前に顧客の反応を確かめること。
ニーズ型開発
顧客のニーズを起点に製品を考える開発の進め方。
シーズ型開発
自社が持つ技術や素材(シーズ)を起点に製品を考える開発の進め方。
オープンイノベーション
社内だけでなく、社外のアイデアや技術も組み合わせて新しい価値を生み出す進め方。
アジャイル開発
細かな要件を最初に固めず、短い周期で開発と検証を繰り返して製品を仕上げていく進め方。
製品ライフサイクル
製品が市場に出てから姿を消すまでの、導入期・成長期・成熟期・衰退期の流れ。製品ライフサイクルの4つの段階の違い(見分け方と例)
プロダクト・エクステンション
製品の修正、市場やポジショニングの修正、マーケティング・ミックスの修正によって、成熟期を長く保つ取り組み。
イノベーター(革新者)
新製品を最も早く採用する層。
アーリー・アダプター(初期採用者)
イノベーターに続いて採用する層。周囲への影響力が強く、クチコミの担い手になる。
アーリー・マジョリティ
比較的早く採用する多数派の層。成長期の中心となる顧客。
レイト・マジョリティ
多くの人が使うようになってから採用する多数派の層。
ラガード
最も遅く採用する層。新しいものに慎重で、伝統的なものを好む。
カスタマーバリュー
顧客がその製品に対して、適正だと認める金額。価格設定の上限になる。
需要の価格弾力性
価格が1%変化したときに、需要量が何%変化するかを表す指標。
コストプラス価格設定
製品のコストに、一定の利益を上乗せして価格を決める方法。
知覚価値価格設定
顧客がその製品にどれだけの価値を感じているかを調べ、その感じ方に合わせて価格を決める方法。
需要差別価格設定
顧客層・時期・場所などによる需要の違いに応じて、同じ製品に異なる価格をつける方法。
実勢価格設定
競合の価格や市場で通用している価格を基準に、価格を決める方法。
スキミング・プライシング(上澄み吸収価格)
導入時に高い価格をつけて価格に敏感でない層から利益を回収し、その後に段階的に下げていく価格戦略。上澄み吸収価格と市場浸透価格の違い(見分け方と例)
ペネトレーション・プライシング(市場浸透価格)
導入時から低い価格をつけ、一気にシェアを獲得する価格戦略。上澄み吸収価格と市場浸透価格の違い(見分け方と例)
課金モデル
製品やサービスの対価を、誰から、どのような形で受け取るかの仕組み。
フリーミアム
基本の製品やサービスを無料で提供し、一部の利用者が有料のプレミアム版を使うことで収益を得る課金モデル。
広告モデル
利用者は直接費用を払わず、広告を出す企業などの第三者が費用を負担する課金モデル。
サブスクリプション
製品やサービスを利用する権利を、一定期間ごとの定額で販売する課金モデル。
バンドリング
複数の関連する製品やサービスをまとめ、一つの組み合わせとして販売する手法。
アンバンドリング
一体で提供していたものを分け、顧客が必要なものだけを選んで買えるようにする販売手法。
流通チャネル
製品が生産者から顧客に届くまでの経路と、それを担う流通業者のつながり。
物流
輸送や保管など、モノの移動にかかわる活動。
商流
売買や交渉を通じて取引を成立させ、所有権を移す活動。
情報流
物流と商流の両方にかかわる、受注・在庫・売れ行きなどの情報のやり取り。
チャネルの段階
生産者と顧客の間に入る流通業者の段数。ゼロ段階(直販)から3段階程度まである。
フランチャイズ方式
本部が商標の使用権やノウハウ、経営支援を提供し、加盟者から対価(ロイヤルティ)を受け取る仕組み。
オムニチャネル
実店舗・ECサイト・アプリなどの顧客接点を統合し、どこで調べても買っても一貫した体験を提供する流通の考え方。
チャネルの長さ
生産者から消費者までの間に入る流通段階の数。
チャネルの幅
各段階で使う流通業者(取扱店)の数。開放的・選択的・排他的の政策で決まる。
開放的流通政策
販売先を限定せず、できるだけ多くの店で扱ってもらう政策。最寄品に向く。
選択的流通政策
販売力や協力度などの基準で選んだ業者に、優先して販売してもらう政策。買回品に向く。
排他的流通政策
特定の地域や製品について、代理店や特約店を選んで販売権を与える政策。専門品に向く。
チャネル・コンフリクト
複数のチャネルやチャネル・メンバーの間で、利害がぶつかって起きる対立。
中抜き
卸売業者や小売業者を通さずに、生産者が消費者に直接販売すること。
購買意思決定プロセス
消費者が、問題の認識から情報探索、評価、購買、購買後の行動へと進む流れ。
AIDMA
注目(Attention)・興味(Interest)・欲求(Desire)・記憶(Memory)・行動(Action)の順に、購買までの心理の動きを表したモデル。
AISAS
注目・興味・検索(Search)・行動・共有(Share)の順で、ネット時代の購買行動を表したモデル。
AISCEAS
AISASの検索の後に、比較(Comparison)と検討(Examination)を加えたモデル。
AMTUL
認知(Awareness)・記憶(Memory)・試用(Trial)・日常使用(Usage)・忠誠(Loyalty)の段階で、購買後の関係までを表したモデル。
5Aカスタマージャーニー
認知(Aware)・訴求(Appeal)・調査(Ask)・行動(Act)・推奨(Advocate)の5段階で顧客の道のりを表したモデル。コトラーが提唱した。
ZMOT
店頭で商品に出会う前に、消費者がネットで情報を調べて購買を左右する瞬間。グーグルが提唱した。
認知的不協和
購買した後に、自分の選択が正しかったか不安になるなど、矛盾した気持ちを抱えた状態。
広告
企業が費用を払い、メディアを通じて製品や企業についての情報を伝える手段。
セールス・プロモーション(販売促進)
サンプル配布・クーポン・景品・リベートなど、短期的に購買や販売を促す施策。
人的販売
営業担当者などが顧客と直接やり取りし、説明や提案をして販売すること。
パブリシティ
企業の情報が、報道機関のニュースや記事として取り上げられること。
クチコミ
消費者どうしの間で、製品やサービスについての評判が伝わること。
プッシュ戦略
流通業者に販売奨励金や販売支援を行い、店頭などで積極的に勧めてもらう戦略。
プル戦略
広告などで消費者に直接働きかけて需要を生み、消費者が店頭で指名して買うように導く戦略。
メディア戦略(広告)
ターゲットの特徴や規模、地域に合わせてメディアを選び、組み合わせて伝える場を確保する方針。
クリエイティブ戦略(広告)
広告で何を、どのように表現して伝えるかの方針。
ペイドメディア
広告枠やスポンサーなど、企業が費用を払って使うメディア。
オウンドメディア
自社のウェブサイトやアプリ、SNSのアカウントなど、自社で運営するメディア。
アーンドメディア
企業についての記事や、SNSでの人々の投稿など、消費者の評判として獲得するメディア。
SEO(検索エンジン最適化)
検索エンジンで自社のページが上位に表示されるよう、内容や構成を工夫する取り組み。
GEO
生成AIの回答の中で、自社の情報が取り上げられ、正しく紹介されるように工夫する取り組み。
リテールメディア
小売業者の店舗のデジタルサイネージやECサイトを広告の場として使い、購買データに合わせた広告を表示するメディア。
ネイティブ広告
広告であることを明示したうえで、掲載先の記事や投稿になじむ形で、読み手が関心を持つ内容を伝える広告。
OOH(屋外広告)
看板や交通広告など、家の外で目にする広告。Out of Home の略。
ブランド
製品やサービス、企業を識別するための名前やマークと、それに結びついたイメージや信頼の総体。
ブランド・エクイティ
ブランドと結びついた資産と負債の集合。アーカーが提唱した。
ブランド認知
そのブランドを知っている、または思い浮かべられる度合い。
知覚品質
顧客が感じている品質の高さ。実際に測った品質とは限らない。
ブランド連想
ブランド名を聞いて思い浮かぶイメージや特徴、使う場面などの広がり。
ブランド・ロイヤルティ
顧客がそのブランドに愛着を持ち、繰り返し選び続ける度合い。
ライン拡張
同じ製品カテゴリーの中で、味・サイズ・色などの品目を増やすこと。
ブランド拡張(ブランドエクステンション)
既存のブランド名を、別のカテゴリーの新製品に使うこと。
マルチブランド
同じカテゴリーの中に、複数のブランドを並べて展開すること。
ファミリーブランド
企業名などの共通のブランド名を、複数の製品やカテゴリーにわたって使うこと。
プライベートブランド(PB)
小売業者や卸売業者が自ら企画し、自社の名前で販売するブランド。
ブランドの希釈化
ブランドの使い方を広げすぎて、ブランドが何を意味するのかがぼやけ、価値が下がること。
レピュテーション
顧客・従業員・取引先・投資家など多様な関係者が、企業に対して抱く評判。
顧客体験価値
製品の機能だけでなく、購入の前後を含めた一連の体験を通じて顧客が感じる価値。
カスタマージャーニー・マップ
顧客が製品を知ってから購入・利用・共有に至るまでの行動や感情、接点を時系列で描いた図。
ペルソナ
施策を考えるために設定する、具体的な人物像としての仮想の顧客。
真実の瞬間
顧客が企業と接し、その評価が大きく左右される決定的な場面。
LTV(顧客生涯価値)
1人の顧客が、取引を続ける期間全体を通じて企業にもたらす利益の合計。
1対5の法則
新しい顧客を獲得する費用は、既存の顧客を維持する費用の約5倍かかるという経験則。
マーケットイン
顧客のニーズを出発点として、製品やサービスを組み立てる発想。ニーズとシーズの違い(見分け方と例)
プロダクトアウト
自社の技術や生産能力を出発点として、つくれるものをつくって売る発想。ニーズとシーズの違い(見分け方と例)
マーケティング1.0〜5.0
コトラーが示したマーケティングの考え方の推移。製品中心(1.0)、顧客中心(2.0)、人間中心(3.0)、オンラインとオフラインの融合(4.0)、技術で人間に価値ある体験を届ける(5.0)。
データドリブン・マーケティング
データを集めて分析し、その結果にもとづいて意思決定するマーケティング。
アジャイル・マーケティング
小さく試して素早く検証し、改善を繰り返しながら進めるマーケティング。
予測マーケティング
データやAIを使い、市場や顧客の反応を前もって予測して手を打つマーケティング。
コンテクスチュアル・マーケティング
センサーやデータで顧客を識別し、その場の状況に合わせた体験を一人ひとりに届けるマーケティング。
拡張マーケティング
チャットボットやAR・MRなどの技術で人の対応を補い、顧客接点での価値や生産性を高めるマーケティング。
デジタルマーケティング
ウェブサイト・SNS・アプリ・データなどのデジタル技術を使い、顧客との双方向のやり取りと効果の測定を行うマーケティング。
ダイナミック・プライシング
需要と供給、競合の価格、天候などをもとに、価格をきめ細かく変動させる手法。
IoT
モノがインターネットにつながり、状態の把握や遠隔操作、データの収集ができるようになること。モノのインターネットとも呼ぶ。
パーソナライズ
顧客一人ひとりの属性や行動に合わせて、情報や提案の内容を変えること。
UGC
一般の利用者がつくり、SNSなどで発信した投稿や写真・動画などのコンテンツ。User Generated Content の略。
BtoBマーケティング
企業や組織を顧客とするマーケティング。狭い意味では、見込み顧客(リード)を生み出す活動を指す。
購買センター
法人の購買に関わる人々の集まり。使用者・影響者・購買担当者・決裁者などを含む。
ソリューション
製品単体ではなく、サービスなども組み合わせて顧客の課題そのものを解決する提供の形。
リード
自社の製品やサービスに関心を示した見込み顧客。
The Model(ザ・モデル)
マーケティング・インサイドセールス・フィールドセールス・カスタマーサクセスに営業の過程を分け、連携させる分業の仕組み。
インサイドセールス
メールや電話など非対面の手段で見込み顧客とやり取りし、ニーズや予算を確かめて商談につなぐ機能。
フィールドセールス
顧客のもとを訪ねて商談を進め、契約をまとめる機能。
カスタマーサクセス
製品が顧客のもとで最大の価値を生むよう支援し、継続や追加の購入につなげる機能。
アップセル
同じ種類の商品の中で、より上位で高額な商品への切り替えを提案すること。
クロスセル
すでに購入している商品に関連する、別の商品をあわせて提案すること。
価値共創
売り手と顧客が協力し、顧客の成功という価値を一緒につくり出す考え方。

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経営戦略の用語127語・23テーマ

経営戦略の対策
経営戦略
企業が目的を達成するために、限られた経営資源を配分し、持続的な競争優位を築くための基本的な方針と施策の組み合わせ。
戦術
戦略を実行するための具体的な手段や行動。戦略より下位の、個々の打ち手のレベルの話。
経営資源
事業に使える資源の総称。ヒト・モノ・カネ・情報(知識やブランドなど)に分けてとらえることが多い。
競争優位
競合よりも顧客に選ばれ、高い収益を上げられる状態。長く続くものほど価値が高い。
選択と集中
経営資源を強みのある分野に集中させ、見込みの薄い分野からは手を引くこと。
部分最適
部門や個人がそれぞれの成果だけを追い、会社全体としては最善にならない状態。
経営理念
企業が何のために存在し、何を大切にするかを示した基本的な考え方。判断や行動のよりどころになる。
ビジョン
企業が将来ありたい姿を、具体的に描いたもの。
パーパス
企業が社会の中で果たそうとする存在意義を、志として示したもの。
全社戦略(企業戦略)
どの事業領域で戦うか、事業の組み合わせと資源の配分を決める戦略。ドメイン・事業ポートフォリオ・多角化・シナジーを扱う。全社戦略・事業戦略・機能戦略の違い(見分け方と例)
事業戦略(競争戦略)
個々の事業で、競合に対してどう優位を築くかを決める戦略。全社戦略・事業戦略・機能戦略の違い(見分け方と例)
機能戦略
研究開発・生産・マーケティング・人事・財務など、機能ごとに事業戦略を実行するための方針。全社戦略・事業戦略・機能戦略の違い(見分け方と例)
コーポレート本部
事業をまたいで人事や財務などの機能の方針を調整し、全社の整合を取る部門。
戦略策定プロセス
環境分析から戦略の選択、実行、見直しまでの一連の流れ。
戦略オプション
分析から導いた、とりうる戦略の複数の案。予想される結果・必要な資源・実行の難しさを比べて選ぶ。
合理性(戦略の要件)
事実を客観的にとらえ、論理的な分析にもとづいて戦略を組み立てていること。
革新性(戦略の要件)
競合にすぐまねされない、独自の工夫が加わっていること。
情理(戦略の要件)
実行する人々が納得して動けるよう、健全な危機感や戦略の先にある将来像を伝え、心に働きかけていること。
事業ドメイン
企業が事業を展開する領域。戦う場所と戦わない場所を定め、資源配分の判断基準になる。
ドメインの再定義
環境の変化に合わせて、事業の領域を定め直すこと。
コア・コンピタンス
顧客に価値をもたらし、競合にまねされにくく、複数の事業や製品に展開できる、企業の中核的な能力。
ケイパビリティ
バリューチェーン全体を通して発揮される、組織としての能力。業務の進め方や運営のしくみの中に宿るので、個々の技術よりまねされにくい。
陳腐化
環境の変化によって、かつての強みが価値を失っていくこと。
事業ライフサイクル
事業が導入期・成長期・成熟期・衰退期と移り変わる過程。
事業ポートフォリオ
企業が営む事業の組み合わせ。どの事業に資源を配分するかを全体で考える。
事業の魅力度
市場の規模や成長性、収益性など、その市場そのものがどれだけ魅力的か。
競争上の優位性
その事業で、自社に競合に対する勝ち目があるか。
シナジー
複数の事業を持つことで、別々に運営するより大きな効果が得られること。販売・流通、生産、技術、管理などで生まれる。
PPM(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント)
市場成長率と相対マーケットシェアの2軸で事業を分類し、資源配分を考える手法。ボストン・コンサルティング・グループが開発した。
相対マーケットシェア
自社のシェアを、最大の競合のシェアで割った値。
花形
市場成長率が高く、シェアも高い事業。地位を保つための投資が必要で、資金の出入りがともに大きい。
金のなる木
市場成長率が低く、シェアが高い事業。投資をあまり必要とせず、多くの資金を生む。
問題児
市場成長率が高く、シェアが低い事業。育てるには多くの投資が必要で、選別が要る。
負け犬
市場成長率が低く、シェアも低い事業。効率化で採算を保つか、撤退を考える。
GEのビジネス・スクリーン
事業を「業界の魅力の大きさ」と「その事業の強さ(事業地位)」の2軸で3段階ずつ評価し、9つのマスのどこにあるかで扱いを決める手法。事業ライフサイクルとシナジー(詳しい解説)
事業拡大マトリクス(アンゾフ)
製品と市場の2軸を既存・新規に分け、成長の方向を4つに整理した枠組み。
市場浸透
既存の市場で、既存の製品の販売を増やすこと。
新製品投入
既存の市場(顧客)に、新しい製品を投入すること。
市場拡大
既存の製品を、新しい顧客層や地域に広げること。
多角化
新しい製品で、新しい市場に進出すること。
多角化のジレンマ
成長分野での競争の激化、既存の組織文化とのぶつかり、本業の見失いなど、多角化が抱えやすい難しさ。
規模の経済
一時点の生産量が大きいほど、単位あたりの費用が下がること。
経験曲線効果
累積生産量が増えるにつれて、単位あたりの費用が一定の割合で低下していく経験則。
範囲の経済
複数の事業や製品で経営資源を共有することで、費用が下がること。シナジーとほぼ同じ意味で使われる。
稼働率の経済
設備や人が空いている時間を減らし、使う割合を上げることで、1単位あたりの費用を下げること。固定費の比率が高い事業ほど効果が大きい。
ネットワーク効果
利用者が増えるほど、製品やサービスの価値が高まること。
規模の不経済
規模が大きくなりすぎて、管理や調整の費用がかさみ、効率が落ちること。
3つの基本戦略(ポーター)
コスト・リーダーシップ、差別化、集中の3つの競争戦略の型。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
コスト・リーダーシップ戦略
業界で最も低いコスト構造を築き、価格面で優位に立つ戦略。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
差別化戦略
品質・機能・ブランド・サービスなど、価格以外の独自の価値で顧客に選ばれる戦略。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
集中戦略
特定の市場セグメントに経営資源を集中させ、そこでコスト優位か差別化を追求する戦略。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
戦略グループ
同じ業界の中で、価格帯やターゲット顧客、コスト構造などが似た企業の集まり。
移動障壁
ある戦略グループから別のグループへ移るのを難しくする要因。
PEST分析
マクロ環境を、政治・経済・社会・技術の4つの面から洗い出す枠組み。名前は英語の4語(Politics, Economy, Society, Technology)の頭文字。3C・SWOT・5つの力・PESTの違い(見分け方と例)
マクロ環境
自社では直接コントロールできない、社会全体の大きな環境要因。
3C分析
事業をとりまく環境を、市場・顧客、競合、自社の3つの面から分析する枠組み。名前は英語の3語(Customer, Competitor, Company)の頭文字。3C・SWOT・5つの力・PESTの違い(見分け方と例)
SWOT分析
自社の内部の強みと弱み、外部の機会と脅威の4つに分けて、環境を整理する手法。名前は英語の4語(Strengths, Weaknesses, Opportunities, Threats)の頭文字。3C・SWOT・5つの力・PESTの違い(見分け方と例)
KSF(重要成功要因)
その市場や事業で成功するために欠かせない条件。Key Success Factor の略。
5つの力(ファイブフォース)
新規参入の脅威、代替品の脅威、業界内の競合、買い手の交渉力、売り手の交渉力の5つで、業界の収益性を分析する枠組み。ポーターが示した。3C・SWOT・5つの力・PESTの違い(見分け方と例)
参入障壁
新しい企業が業界に入るのを難しくする要因。規模の経済、大きな初期投資、ブランド、流通経路の確保の難しさ、法規制など。
代替品
自社の製品とは形が違うが、同じ顧客ニーズを満たす製品やサービス。
スイッチングコスト
買い手が今の製品や取引先から別のものに乗り換えるときにかかる費用や手間。高いほど買い手は乗り換えにくい。
買い手の交渉力
顧客が、価格の引き下げや品質の向上を売り手に求める力。
売り手の交渉力
原材料や部品の供給業者が、価格や取引条件を自社に有利に決める力。
アドバンテージ・マトリクス
競争で優位に立てる余地の大きさ(優位性構築の可能性)と、勝ち負けを左右する要因の多さ(戦略変数の数)の2軸で、事業を規模型・特化型・分散型・手詰まり型の4つに分ける枠組み。
戦略変数
競争の手段、つまり他社と差をつけるための工夫の余地。
規模型事業
競争要因が少なく、規模によって大きな優位を築ける事業。
特化型事業
競争要因が多く、特定の分野で独自の地位を築くことで大きな優位を得られる事業。
分散型事業
競争要因は多いが、どれも大きな優位にはつながりにくい事業。
手詰まり型事業
競争要因が少なく、優位も築きにくい事業。
バリューチェーン(価値連鎖)
事業の活動を、製品やサービスを生み出して届ける「主活動」と、それを下から支える「支援活動」に分けて、どこで価値とコストが生まれているかを見る枠組み。
主活動
モノの流れに沿って直接価値を生む活動。購買物流・製造・出荷物流・販売とマーケティング・サービス。
支援活動
主活動を支える活動。全般管理(インフラ)・人事労務管理・技術開発・調達活動。
垂直統合
自社のバリューチェーンの前後の段階(原材料側や販売側)へ進出すること。原材料側を後方(川上)統合、販売側を前方(川下)統合という。
水平統合
バリューチェーン上の同じ段階にある同業他社を取り込み、その段階での規模を広げること。
アウトソーシング
自社で行っていた活動を、外部の企業に委託すること。
リソース・ベースト・ビュー(RBV)
持続的な競争優位の源泉を、企業の内部にある経営資源や能力に求める考え方。
VRIO
経済価値(Value)・希少性(Rarity)・模倣困難性(Imitability)・組織(Organization)の4つの観点で、経営資源が競争優位につながるかを評価する枠組み。バーニーが示した。
模倣困難性
競合がその資源を獲得したり、まねしたりするのが難しいかどうか。
持続的競争優位
競合にまねされにくく、長く続く競争優位。
リーダー
業界で最大のシェアを持つ企業。市場の拡大、シェアの維持、同質化、非価格対応が基本になる。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
チャレンジャー
リーダーに次ぐ地位にあり、シェアの拡大を狙う企業。リーダーとの差別化が基本になる。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
フォロワー
リーダーと正面から争わず、模倣によって効率よく利益を確保する企業。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
ニッチャー
大手が狙わない特定の市場に資源を集中し、そこで独自の地位を築く企業。ポーターの3つの基本戦略とコトラーの競争上の地位の違い(見分け方と例)
同質化
リーダーが、チャレンジャーの差別化策と同じ施策を打ち、相手の優位を打ち消すこと。
周辺需要の拡大
新しい使用者や用途を開拓し、使用頻度を高めるなどして、市場全体を広げること。
デファクト・スタンダード
公的な機関が定めたものではなく、市場での競争の結果として事実上の標準になった規格。公的な機関が定めた標準はデジュール・スタンダードという。
リーン・スタートアップ
最小限の製品で素早く仮説を検証し、学びをもとに改良や方向転換を繰り返して事業をつくる進め方。
MVP(実用最小限の製品)
顧客にとっての価値の仮説を検証するために、最小限の機能でつくった製品やサービス。
ピボット
検証の結果を受けて、事業の方向を転換すること。
両利きの経営
既存事業の「深化」と新しい事業機会の「探索」を、同時に追求するマネジメントのあり方。
サクセストラップ
既存事業での成功体験や目先の収益にとらわれて深化に偏り、探索がおろそかになる状態。
バリューチェーンの再構築
技術や経済性の変化を受けて、業界の活動の分担や流れが組み替えられること。
レイヤーマスター
バリューチェーンの特定の活動(層)に特化し、そこで支配的な地位を築く事業の型。
オーケストレーター
自社では一部の活動だけを担い、独立した企業を束ねて新しいバリューチェーンを運営する事業の型。
マーケットメーカー
既存の流通経路の弱みを突き、新しい取引の場や市場をつくり出す事業の型。
パーソナル・エージェント
顧客の代理人として情報を集め、顧客の選択や購買を助ける事業の型。
ビジネスモデル
顧客に価値を届け、そこから利益を得るための事業の仕組み。
4つの箱(ビジネスモデル)
顧客価値の提供、利益方程式、プロセス、経営資源の4つで事業の仕組みを整理する考え方。
利益方程式
収益の上げ方と費用構造など、事業がどのように利益を生むかの計算の型。
ビジネスモデル・キャンバス
顧客、価値提案、チャネル、収益の流れ、主要な活動、資源、パートナー、コスト構造などの9つの要素で、事業の仕組みを1枚に描く道具。
エコシステム
複数の企業や組織が役割を分担し、互いに補い合って顧客への価値を生み出す集まり。
プラットフォーム
異なる利用者どうしを結びつけ、取引や交流の土台となる製品・サービスやその事業。
補完者
自社の製品と組み合わせて使われることで、その価値を高める製品やサービスの担い手。ゲーム機に対するソフトの会社など。
グローバル戦略
世界規模で事業を展開し、国や地域をまたいで経営資源を配分する戦略。狭い意味では、世界共通の製品を本社主導で展開する型を指す。
マルチ・ドメスティック戦略
国や地域ごとに研究開発・生産・マーケティングなどの機能を持たせ、現地の市場への適合を重視する展開の型。
CAGE分析
文化的(Cultural)・制度的/政治的(Administrative)・地理的(Geographical)・経済的(Economic)の4つの隔たりで、進出先との違いを分析する枠組み。
地政学リスク
国家間の対立や紛争、関税や規制の変更などが、事業に与える影響の不確かさ。
計画的戦略
トップが事前に分析して立案し、計画どおりに実行される戦略。
創発的戦略
現場の試行錯誤や偶然の出来事の中から、事後的に形づくられていく戦略。ミンツバーグが示した。
ポジショニング学派
業界の構造を分析し、市場の中での有利な位置取りに競争優位の源泉を求める考え方。
ラーニング学派
戦略は組織の学習を通じて少しずつ形成されると考える学派。戦略をつくる担い手は組織のいたるところにいるとする。
コンフィギュレーション学派
組織を首尾一貫した型としてとらえ、環境の変化に応じて別の型へ移る変革を重視する学派。
エンバイロンメント学派
外部環境への適応を重視し、環境に適応した組織が生き残ると考える学派。
M&A
企業の合併(Merger)と買収(Acquisition)。経営権の獲得や統合によって、事業を拡大・再編すること。
アライアンス
企業どうしが、資本の移動を伴わずに、または一部の出資にとどめて協力する提携関係。
デューデリジェンス
買収の前に、対象企業の財務・法務・事業などを詳しく調べ、価値やリスクを確かめる調査。
PMI(買収後の統合)
M&Aの後に、組織・業務・制度・企業文化などを統合し、期待した効果を実現するための取り組み。
ポイズンピル
買収者以外の株主に新株を取得できる権利を与えておき、買収者の持株比率を下げて買収を難しくする防衛策。
ホワイトナイト
敵対的買収を仕掛けられた企業が、友好的な第三者に買収してもらって買収者を退ける防衛策。
クラウンジュエル
買収者が狙う優良な事業や資産を第三者に売却し、買収の対象としての魅力を下げる防衛策。
CSR(企業の社会的責任)
企業が、法令遵守・環境保全・人権や労働への配慮など、社会に及ぼす影響に責任を持つこと。
CSV(共通価値の創造)
社会課題の解決を事業機会としてとらえ、社会価値と経済価値を同時に生み出す考え方。ポーターとクラマーが提唱した。
ESG
環境・社会・企業統治(ガバナンス)の3つの面から、企業が長く続くかどうかを見る考え方。英語の3語(Environment, Social, Governance)の頭文字。
SDGs(持続可能な開発目標)
国連が定めた、2030年までに達成を目指す17の国際的な目標。
ステークホルダー
株主・顧客・従業員・取引先・地域社会など、企業の活動に利害関係を持つ人や組織。
社会起業家
社会課題の解決を目的とし、それを事業として持続可能な形で取り組む人。

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人的資源管理の用語85語・12テーマ

人的資源管理の対策
人・組織のマネジメント
企業の戦略を実現するために、人と組織に働きかけて、個人の力と組織の力を引き出すこと。
状況の力
目標や評価の仕組み、職場の規範など、個人の行動を方向づける周りの環境の影響。
組織行動学(OB)
組織の中の個人や集団の行動を、心理学や社会学などの知見をもとに分析し、マネジメントに活かす学問。
人的資源管理(HRM)
採用・配置・評価・報酬・能力開発などの仕組みを通じて、人材を確保し活かす管理の活動。
HRポリシー
経営理念・ビジョン・戦略にそって、人と組織をどんな姿にしていくかを定めた基本の考え方。人事の制度や施策のよりどころになる。
HRシステム
人を採り、配置し、評価して報い、育てる、といった人事のしくみ全体。HRポリシーを形にしたもの。
組織文化
組織の中で共有されている信念や価値観、望ましいとされる行動のしかた。
行動規範
組織の中で、望ましいとされる行動の基準。
サブカルチャー
営業や製造など、部門などの単位で形成される文化。
カウンターカルチャー
企業全体の組織文化に反発して生まれる文化。
組織設計
外部環境と戦略に合うように、業務の分担・権限の配分・調整や意思決定の仕組みを意図して設計すること。
分業と協業
業務を専門性などで分担すること(分業)と、分担した業務を連携させて進めること(協業)。
指揮命令系統
誰が誰に指示を出し、誰に報告するかという、命令と報告の流れる道筋。
管理範囲(スパン・オブ・コントロール)
1人の管理者が目を配り、うまく管理できる部下の人数の範囲。広すぎると目が行き届かず、狭すぎると階層が増える。
集権化と分権化
意思決定の権限を上位に集めることが集権化、下位や現場に委ねることが分権化。
分化と統合
機能や役割を分けて管理すること(分化)と、分けたものをまとめて統一的に管理すること(統合)。
機能別組織(職能別組織)
研究開発・製造・営業・管理など、機能ごとに部門をつくる組織の形態。機能別組織・事業部制組織・マトリクス組織・カンパニー制の違い(見分け方と例)
事業部制組織
製品・市場・地域などの事業単位で部門をつくり、各事業部に利益責任を持たせる組織の形態。機能別組織・事業部制組織・マトリクス組織・カンパニー制の違い(見分け方と例)
カンパニー制
事業部制よりも各事業の独立性と経営責任を強め、分権をさらに進めた組織の形態。機能別組織・事業部制組織・マトリクス組織・カンパニー制の違い(見分け方と例)
マトリクス組織
機能の軸と事業の軸を組み合わせ、一人が2つの指揮命令系統に属する組織の形態。機能別組織・事業部制組織・マトリクス組織・カンパニー制の違い(見分け方と例)
組織は戦略に従う
採用した戦略に合った組織構造が選ばれるという、チャンドラーの命題。
人員配置
戦略の実行に必要な人員構成を実現するために、人材を確保し、適切な仕事に就けること。
要員計画
戦略の実行に必要な人員の数や能力と、現状とのギャップを明らかにする計画。
内部調達
必要な人材を、社内の異動や昇進によって確保すること。
外部調達
必要な人材を、社外からの採用によって確保すること。
オンボーディング
新しく加わった人材が組織や業務に早くなじみ、力を発揮できるよう、入社後に計画的に行う支援。
ジョブ型雇用
職務の内容を明確に定め、それを基準に採用や処遇を決める雇用の形。
社内公募
社内の人材から、特定のポストや業務の希望者を募って配置する仕組み。
配置転換
社内で、従業員の担当する職務や部署を変えること。
ハロー効果
目立つ一つの特徴に引きずられて、ほかの項目の評価までそれに合わせてしまう誤り。ハロー効果・中心化傾向・寛大化傾向・対比誤差の違い(見分け方と例)
中心化傾向
極端な評価を避けて、評価が中央に集まってしまう誤り。ハロー効果・中心化傾向・寛大化傾向・対比誤差の違い(見分け方と例)
寛大化傾向
評価が全体的に甘くなる誤り。反対に、全体的に厳しくなるものを厳格化傾向という。ハロー効果・中心化傾向・寛大化傾向・対比誤差の違い(見分け方と例)
近接誤差
評価の時期に近い出来事に影響されて、評価してしまう誤り。
対比誤差
評価者が自分の能力や経験を基準にして、相手を評価してしまう誤り。ハロー効果・中心化傾向・寛大化傾向・対比誤差の違い(見分け方と例)
論理誤差
関連があると思い込んでいる項目どうしを、同じように評価してしまう誤り。ハロー効果・中心化傾向・寛大化傾向・対比誤差の違い(見分け方と例)
コンピテンシー
高い成果を継続的に上げている人に共通して見られる行動の特性。
360度評価(多面評価)
上司だけでなく、部下・同僚・顧客なども評価者に加えて、多面的に評価する方法。
1on1
上司と部下が定期的に一対一で行う対話。日常のフィードバックや成長の支援に使う。
報酬基準
職務・能力・成果・年齢など、何をもとに報酬の額を決めるかという基準。
報酬項目
基本給・手当・賞与・福利厚生など、どのような形で報酬を支払うかの項目。
報酬水準
誰にいくら支払うかという、報酬の額の水準。
年功給
年齢や勤続年数に応じて決まる賃金。年功給・職能給・職務給・役割給の違い(見分け方と例)
職能給
本人が保有する職務遂行能力に応じて決まる賃金。職能資格制度と結びつく。年功給・職能給・職務給・役割給の違い(見分け方と例)
職務給
担当する職務(仕事)の価値に応じて決まる賃金。年功給・職能給・職務給・役割給の違い(見分け方と例)
役割給
果たすべき役割の大きさに応じて決まる賃金。年功給・職能給・職務給・役割給の違い(見分け方と例)
等級制度
能力・職務・役割などに応じて従業員を区分し、処遇の基準とする仕組み。
職能資格制度
職務遂行能力の高さで等級を決める制度。等級が人に付くため、異動しても等級は変わらない。年功給・職能給・職務給・役割給の違い(見分け方と例)
外部競争力
自社の報酬が、社外の労働市場と比べて見劣りしないこと。
内部公平性
社内の貢献や職務の重さの違いが、処遇の違いとして納得できる形で反映されていること。
手続きの公平性
報酬や評価がどのように決まるかというプロセスが公平で、理解・納得できること。
インセンティブ・システム
個人の成果や組織の業績が基準を満たしたときに、それに応じた報酬を支払う仕組み。
福利厚生(フリンジ・ベネフィット)
社宅・保険・休暇制度など、その企業に所属していることで得られる給与以外の特典。
カフェテリアプラン
従業員が与えられたポイントの範囲で、希望する福利厚生を選べる仕組み。
能力開発
従業員の知識・スキル・能力を高めるための、計画的な取り組み。
OJT
日常の業務を通じて、上司や先輩が計画的・意図的に指導する育成の方法。On the Job Training の略。OJT・Off-JT・自己啓発の違い(見分け方と例)
Off-JT
職場を離れて行う研修など、業務の外での育成の方法。Off the Job Training の略。OJT・Off-JT・自己啓発の違い(見分け方と例)
自己啓発
従業員が自らの意思で行う学習。資格取得や通信教育、読書など。OJT・Off-JT・自己啓発の違い(見分け方と例)
キャリア自律
キャリアを会社任せにせず、自ら主体的に考えて選び、築いていくこと。
エンプロイアビリティ
継続的に雇用されうる能力。社内外で通用する能力。
後継者育成(サクセッション・プランニング)
将来の経営層や要のポジションに就く人材を、前もって見極めて育てる取り組み。
タレントプール
重要なポジションの後継者の候補として選び、育成の対象とする複数の人材の集まり。
メンタリング
経験のある先輩(メンター)が、対話を通じて若手の成長やキャリアを支える方法。
7S
戦略・組織構造・システム・共通の価値観・スタイル・人材・スキルの7つの要素で組織を分析する枠組み。マッキンゼーのピーターズとウォーターマンらが示した。
ハードのS
戦略(Strategy)・組織構造(Structure)・システム(Systems)。比較的変えやすい要素。
ソフトのS
共通の価値観(Shared Value)・スタイル(Style)・人材(Staff)・スキル(Skills)。変わるのに時間がかかる要素。
共通の価値観(Shared Value)
組織に根づいた価値観。経営理念がお題目にとどまれば、共通の価値観とはいえない。
システム(Systems)
人事や会計の制度、会議の仕組み、決め方のルールなど、日々の運営を支える仕組み。
スキル(Skills)
特定の個人に頼らず、組織に仕組みとして根づいた能力。
DEI
ダイバーシティ(Diversity)・エクイティ(Equity)・インクルージョン(Inclusion)の頭文字。
表層的なダイバーシティ
性別・年齢・国籍・障がいの有無など、外から見て分かりやすく、本人の意思で変えにくい違い。
深層的なダイバーシティ
価値観・信条・経験・役割など、外から見えにくく、時間とともに変わりうる違い。
エクイティ
一人ひとりの出発点の違いをふまえ、構造的な格差を取り除いて、公平な土台をつくること。
インクルージョン
一人ひとりが組織に受け入れられ、個性を活かして貢献していると実感できる状態。
ダイバーシティ経営
多様な人材を活かし、その能力を最大限に発揮できる機会を提供することで、価値の創造につなげる経営。
人的資本
人が身につけた知識や技能、経験を、投資すれば価値が増える「資本」としてとらえたもの。
人的資源
人材を、企業が活用する経営資源の一つとしてとらえたもの。
人的資本経営
人を費用ではなく資本と見て、育成や配置への投資で力を引き出し、中長期に企業の価値を高めていこうとする経営の考え方。
人材ポートフォリオ
経営戦略の実現に必要な人材の種類と数の構成。
人的資本の情報開示
人材への投資や育成、多様性などの取り組みと成果を、投資家などの社外に開示すること。
ウルリッチの人事の4つの役割
戦略的パートナー・変革エージェント・管理エキスパート・従業員チャンピオン。
戦略的パートナー
経営の戦略と人事の施策を結びつける人事の役割。
変革エージェント
組織の変革を推し進める人事の役割。
管理エキスパート
人事の業務を効率よく運営する人事の役割。
従業員チャンピオン
働く人の立場に立って不満や要望をくみ取り、意欲と貢献を引き出す人事の役割(ウルリッチの4つの役割の1つ)。
ピープルアナリティクス
人材に関するデータを分析し、採用・配置・育成などの判断に活かす取り組み。

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組織行動学の用語97語・12テーマ

組織行動学の対策
リーダーシップ
目指す方向を示し、人々を束ねて動機づけ、変化を起こす働き。
マネジメント
計画を立て、組織と人員を整え、進み具合を管理して、複雑な組織を安定して動かす働き。
変革型リーダーシップ
ビジョンを示し、メンバーの価値観や意識に働きかけて、組織の変革を導くリーダーシップ。リーダーシップ理論の流れと違い(見分け方と例)
マネジャー
他の人を通じて組織の成果を上げる責任を負う管理者。
プレイングマネジャー
部下の管理と並行して、自らも担当業務を持つ管理職。
ミンツバーグのマネジャーの役割
対人関係の役割、情報に関わる役割、意思決定に関わる役割の3つに分けて整理した10の役割。
特性理論
優れたリーダーに共通する資質(知性・自信・決断力など)を明らかにしようとしたリーダーシップの理論。
行動理論
リーダーの資質ではなく、行動のスタイルに着目したリーダーシップの理論。
PM理論
リーダーの行動を、目標達成機能(P)と集団維持機能(M)の2つでとらえた理論。三隅二不二が提唱した。
条件適合理論
部下や組織の置かれた状況によって、有効なリーダーシップのスタイルが変わるとする理論の総称。
パス・ゴール理論
部下が目標(ゴール)に至る道筋(パス)を示し、障害を取り除くことがリーダーの役割だとする条件適合理論。
シチュエーショナル・リーダーシップ(SL)理論
部下の成熟度に応じて、効果的なリーダーシップのスタイルが変わるとする条件適合理論。
交換・交流理論
リーダーからの一方通行ではなく、リーダーとフォロワーの関係に注目したリーダーシップの理論。
サーバント・リーダーシップ
リーダーがメンバーに奉仕し、成長と成功を支えることを通じて、組織を目標の達成に導く考え方。グリーンリーフが提唱した。
オーセンティック・リーダーシップ
高い誠実さを持ち、自らの核となる価値観に忠実で、すべての関係者のニーズに応えようとする「真正の」リーダーシップ。ビル・ジョージが提唱した。
パワー
他の人の考えや行動に影響を与えることのできる潜在的な力。
影響力
パワーを実際に活用して、相手の考えや行動を変えるプロセスや行動。
公式の力
組織から与えられた地位や権限にもとづく力。強制力・報酬力・正当権力・情報力が源泉になる。
個人の力
その人自身に備わった力。専門力・同一化力・カリスマ性が源泉になる。
関係性の力
周囲の支持や人脈を通じて、ほかの人のパワーも借りて発揮する力。
強制力
人の配置や降格などを決める権限にもとづく力。
報酬力
人を昇進させたり昇給させたりする権限にもとづく力。
正当権力
組織の中の地位にもとづく、公式に認められた権限の力。
情報力
人事情報など、限られた重要な情報にアクセスし、それをコントロールできることにもとづく力。
専門力
ほかの人が持っていない知識や技能を持っていることから生まれる、人を動かす力。
同一化力
「この人のようになりたい」と相手に思わせる力。
影響力の武器(チャルディーニ)
返報性・好意・社会的証明・権威・希少性・コミットメントと一貫性・一体性の7つの、人が要求を受け入れやすくなる原理。
社会的証明
多くの人がしていることは正しいと考え、それに従いやすくなる原理。
返報性
相手から何かを受け取ると、お返しをしなければならないと感じる原理。
エンパワメント
構成員が目標の達成に向けて自ら判断して動けるよう、権限と支援を与えること。
権限委譲
上位者が持つ意思決定の権限の一部を、部下に任せること。
コーチング
指示や答えを与えるのではなく、質問や対話を通じて相手の気づきを促し、自ら考えて行動できるよう支える方法。
経験学習モデル(コルブ)
具体的な経験、内省的な観察、抽象的な概念化、積極的な実験の4つのステップを繰り返して、経験から学ぶモデル。
内省(リフレクション)
自分の経験や行動を振り返り、そこから意味や教訓を引き出すこと。
クルーシブル(試練)
人の考え方や行動を一変させるような、厳しい経験。
内容説
人が何によって動機づけられるのか、欲求の中身に焦点を当てる動機づけの理論。内容説と過程説の違い(見分け方と例)
過程説
人がどのような過程で動機づけられるのかに焦点を当てる動機づけの理論。内容説と過程説の違い(見分け方と例)
欲求5段階説(マズロー)
低いほうから、生理的・安全・社会的(所属と愛)・尊厳(承認)・自己実現の5つの欲求を段階に並べ、下の段階が満たされると上の段階を求めるようになる、とした理論。マズロー・ハーズバーグ・マクレガーの違い(見分け方と例)
動機づけ・衛生要因理論(ハーズバーグ)
仕事の満足をもたらす動機づけ要因と、不満を防ぐ衛生要因は別のものだとする理論。マズロー・ハーズバーグ・マクレガーの違い(見分け方と例)
衛生要因
給与・作業条件・会社の方針・対人関係など、不足すると不満を生むが、満たしても満足には直結しない要因。衛生要因と動機づけ要因の違い(見分け方と例)
動機づけ要因
達成・承認・仕事そのもの・責任・成長など、満たされると満足や意欲を生む要因。衛生要因と動機づけ要因の違い(見分け方と例)
X理論・Y理論(マクレガー)
人は本来怠惰で命令や統制が必要だとみるX理論と、条件次第で自ら進んで働き責任を果たすとみるY理論。マズロー・ハーズバーグ・マクレガーの違い(見分け方と例)
自己決定理論(デシとライアン)
動機づけを、自己決定の度合いによる連続体としてとらえ、外発的に始めた行動も内在化していくとする理論。
内発的動機づけ
仕事そのものの面白さや達成感、成長の実感など、本人の内側から生まれる動機づけ。
外発的動機づけ
報酬や罰、評価など、外からの働きかけによる動機づけ。
期待理論
努力によって得られる結果への期待と、その結果の魅力(誘意性)のかけ算で、動機づけの強さが決まるとする理論。内容説と過程説の違い(見分け方と例)
誘意性
得られる結果が、本人にとってどれだけ魅力的か。
目標設定理論
目標の明確さ・難易度・コミットメントが、人の努力と成果を左右するとする理論。内容説と過程説の違い(見分け方と例)
目標管理(MBO)
上司と話し合って自ら目標を設定し、その達成に向けて自己管理しながら取り組み、成果を評価する仕組み。
インセンティブ
人に行動を起こさせるために組織が用意する見返り。お金だけでなく、周りからの評価や、やりたい仕事に挑める機会なども含む。
金銭的報酬
給与や賞与など、お金で与えられる報酬。
集団の発展段階(タックマン)
集団が、形成期・激動期・規範形成期・実現期・終了期の5つの段階を経て発展するというモデル。タックマンの発展段階とチームの条件(詳しい解説)
激動期
議論や緊張、衝突が生まれ、各自が集団の中での役割や地位を形づくっていく段階。
規範形成期
衝突を経て、集団の目標や各自の役割が明確になり、全員に共有される段階。
実現期
メンバーが統合され、目的を持った集団として十分に機能する段階。
集団規範
集団のメンバーが従うべきだと考えている暗黙のルール。メンバーの考え方や行動に大きな影響を与える。タックマンの発展段階とチームの条件(詳しい解説)
凝集性
メンバーを集団にとどまらせる力。集団のまとまりの強さ。タックマンの発展段階とチームの条件(詳しい解説)
地位(ステータス)
集団の中での威信の格付けや位置。上位の人に率直に言えないなど、行動に影響する。
集団浅慮(グループシンク)
まとまりの強い集団で、一体感を保とうとするあまり異論が抑えられ、批判的な検討が働かなくなる現象。ジャニスが示した。集団浅慮(グループシンク)と集団極性化の違い(見分け方と例)
集団極性化
集団で議論すると、メンバーがもともと持っていた傾向が強まり、個人より極端な結論に振れる現象。危険な方向へ振れるリスキーシフトと、慎重な方向へ振れるコーシャスシフトがある。集団浅慮(グループシンク)と集団極性化の違い(見分け方と例)
悪魔の代弁者
議論の質を高めるため、あえて反対の立場から問題点を指摘する役割。集団浅慮(グループシンク)と集団極性化の違い(見分け方と例)
チームが機能する4つの条件
方向性(目標)、ルールと規範、サポートとリソース、メンタルモデルの共有。タックマンの発展段階とチームの条件(詳しい解説)
メンタルモデルの共有
メンバーが状況や役割のとらえ方をそろえ、何をすべきかについての考えが一致していること。
集合的効力感
「このチームならやり遂げられる」とメンバーがそろって信じている度合い。自己効力感をチーム全体に広げた考え方。タックマンの発展段階とチームの条件(詳しい解説)
コミュニケーション・プロセス
送り手の記号化、伝達、受け手の解読、フィードバックという、情報が伝わる一連の流れ。
記号化
送り手が、伝えたい考えや情報を、言葉や文章、図などに置き換えること。
解読
受け手が、受け取った言葉や文章から意味を読み取ること。
ノイズ
情報が伝わる過程で、内容をゆがめたり妨げたりする要因の総称。
コンフリクト
個人や集団の間で、目標や利害、考え方が食い違って生じる対立。
実質的コンフリクト
仕事の中身や進め方をめぐる対立。適度なら判断の質を高める。
感情的コンフリクト
感情や人間関係をめぐる対立。意思疎通を妨げ、成果を損ないやすい。
コンフリクトの5つの対処スタイル(トーマス)
自己主張と協調性の2つの軸で整理した、競争・協調・妥協・回避・順応の5つの対処のしかた。
レビンの3段階モデル
変革を、解凍・移動・再凍結の3つの段階でとらえるモデル。
解凍
変わる必要性を理解させ、現状のやり方への固着を緩めて、変化への準備をさせる段階。
移動
新しいやり方を実際に取り入れ、行動や考え方を身につけていく段階。
再凍結
導入した変化を、制度や習慣として定着させる段階。
コッターの8段階
危機意識の醸成から変革の定着まで、組織変革を成功させるための8つの段階。
危機意識
今のままではいけないという、変革の必要性についての切迫した認識。
短期的な成果
変革の途中で早めに示す小さな成功。推進の勢いと周囲の支持を保つ。
変革への抵抗
組織の変革に対して、構成員が反発したり、従来のやり方にとどまろうとしたりすること。
組織学習
組織が経験から学び、知識を蓄積・共有して、行動や考え方を変えていく過程。
シングルループ学習
既存の目標や前提はそのままに、その枠の中でやり方を修正する学習。シングルループ学習とダブルループ学習の違い(見分け方と例)
ダブルループ学習
目標や前提そのものを問い直し、考え方の枠組みを変える学習。アージリスが示した。シングルループ学習とダブルループ学習の違い(見分け方と例)
学習する組織
構成員が学び続け、変化に対応して自らを変革し続ける力を持つ組織。センゲが提唱した。
5つのディシプリン
センゲが示した、学習する組織に必要な自己マスタリー・メンタル・モデル・共有ビジョン・チーム学習・システム思考の5つ。
自己マスタリー
自らのビジョンを探り続け、現状との差を認識して、その実現に向けて行動する力。
メンタル・モデル
一人ひとりが心の中に持っている、世の中や物事についての思い込みや前提。気づかないうちに見方や行動を方向づける。
システム思考
個々の出来事にとらわれず、要素どうしの相互依存や関係に着目して、全体の構造と動きをとらえる考え方。
形式知と暗黙知
言葉や数字で表せる知識が形式知、経験や勘に根ざし言葉にしにくい知識が暗黙知。
心理的安全性
対人関係のリスクをとっても安全だという、チームのメンバーに共有された信念。エドモンドソンが提唱した。
ウェルビーイング
心と体が健やかで、人とのつながりの面でも満たされ、力を発揮できている状態。
ワーク・エンゲージメント
仕事に対する活力・熱意・没頭がそろった、充実した心理状態。
主観的幸福感
ポジティブな感情や仕事の満足度など、本人が感じる幸福の度合い。
心理的資本
希望・自己効力感・レジリエンス・楽観性の4つからなる、前向きな心理的な力。
レジリエンス
困難や逆境から立ち直り、適応していく力。
一次予防・二次予防・三次予防
メンタルヘルス対策の3段階。発生を防ぐ(一次)、早期に発見して対応する(二次)、職場への復帰を支援し再発を防ぐ(三次)。
ワーク・ライフ・バランス
仕事と、家庭や地域・個人の生活とを両立させ、どちらも充実させること。

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企業会計の用語161語・24テーマ

企業会計の対策
アカウンタビリティ(説明責任)
企業が株主などのステークホルダーに対し、経営活動とその結果を説明する責任。
情報の非対称性
取引や関係の当事者の間で、持っている情報の量や質に差があること。
制度的ディスクロージャー
会社法・金融商品取引法・取引所の規則などで義務づけられた情報開示。
自発的ディスクロージャー
法令で求められていない情報を、企業が自らの判断で開示すること。IR活動の一環として行う。
IR(インベスター・リレーションズ)
投資家に向けて、経営の状況や方針、将来の見通しなどを伝える活動。
内部統制
業務の有効性と効率性、財務報告の信頼性、法令の遵守、資産の保全を達成するため、組織の中に整える仕組みと手続き。
統制環境
経営者の姿勢や組織の気風など、内部統制のほかの要素の土台となる環境。
財務会計
株主・債権者などの外部の利害関係者に、企業の財政状態や経営成績を報告するための会計。
税務会計
税法にもとづいて、法人税などの計算の基礎となる課税所得を求めるための会計。
管理会計
経営者や管理者が、意思決定や業績の管理に使うための社内向けの会計。
制度会計
法律や規則によって作成が義務づけられている会計。財務会計と税務会計がこれにあたる。
課税所得
税法の定めにもとづいて計算される、税金をかける対象となる所得。
ゴーイング・コンサーン(継続企業の前提)
企業は将来にわたって事業を続けるという、会計の前提。
現金主義
現金の収入や支出があった時点で、収益や費用を認識する考え方。
発生主義
現金の動きではなく、取引や経済的な事実が発生した時点で、収益や費用を認識する考え方。
実現主義
商品の引き渡しやサービスの提供が完了し、対価が確定した時点で収益を認識する考え方。
費用収益対応の原則
その期の収益を得るために使った費用を、同じ期の費用として計上する原則。
保守主義の原則
将来の損失や費用に備え、慎重な会計処理を行う原則。利益を控えめに見積もる方向で処理する。
前払費用
代金を先に支払ったが、サービスの提供をまだ受けていない分。資産として計上し、提供を受けた期に費用にする。
財務三表
貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の3つの財務諸表。
貸借対照表(B/S)
決算日時点の資産・負債・純資産を示し、企業の財政状態を表す財務諸表。
損益計算書(P/L)
一定期間の収益と費用、利益を示し、企業の経営成績を表す財務諸表。
キャッシュフロー計算書(C/F)
一定期間の現金の増減を、営業・投資・財務の活動ごとに示す財務諸表。
ストックとフロー
ストックはある時点の残高(貸借対照表の項目)、フローは一定期間の増減(損益やキャッシュフロー)。
連結財務諸表
親会社と子会社などを一つの企業グループとみなして作成する財務諸表。
支配力基準
持株比率だけでなく、実質的に意思決定を支配しているかで子会社かどうかを判断する考え方。
影響力基準
議決権の比率だけでなく、財務や営業の方針に重要な影響を与えられるかで関連会社かどうかを判断する考え方。
持分法
関連会社の損益のうち、持分に応じた分を投資の額に反映させる会計処理。
非支配株主持分
子会社の純資産のうち、親会社以外の株主に帰属する部分。連結貸借対照表の純資産の部に示す。
黒字倒産
損益計算書では利益が出ているのに、手元の資金が足りなくなって支払いができず倒産すること。
売上総利益(粗利)
売上高から売上原価を差し引いた利益。
販売費および一般管理費(販管費)
販売活動や会社全体の管理にかかる費用。人件費・広告宣伝費・家賃など。
営業利益
売上総利益から販売費および一般管理費を差し引いた利益。本業で稼いだもうけを示す。
経常利益
営業利益に営業外収益を足し、営業外費用を差し引いた利益。財務活動も含めた経常的な実力を示す。
営業外損益
本業以外で経常的に生じる収益と費用。受取利息・受取配当金、支払利息など。
特別損益
固定資産の売却損益や災害による損失など、臨時的・例外的に生じる利益や損失。
当期純利益
税引前当期純利益から法人税などを差し引いた、最終的な利益。
親会社株主に帰属する当期純利益
連結の当期純利益から、非支配株主に帰属する分を差し引いた利益。
流動資産
営業のサイクルの中にある資産や、1年以内に現金化される見込みの資産。
固定資産
1年を超えて長く使ったり持ったりする資産。建物や機械のような形のあるもの、ソフトウェアや特許のような形のないもの、長く持つ投資の3つに分けて示す。
正常営業循環基準
仕入れから生産・販売・代金の回収までの営業のサイクルの中にある資産・負債を、期間にかかわらず流動として扱う基準。
一年基準(ワンイヤールール)
決算日の翌日から1年以内に現金化や支払いの期限が来るかどうかで、流動か固定かを分ける基準。
当座資産
現金・預金、売掛金、受取手形など、すぐに現金にできる資産。流動比率と当座比率の違い(見分け方と例)
棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料など、販売や生産のために持っている在庫。
繰延資産
支出の効果が将来にわたって及ぶため、資産として計上し、その後に償却していくもの。創立費や開業費など。
のれん
企業を買収した価格が、買収先の純資産の時価を上回る額。ブランドや顧客基盤などの見えない価値を表す。
流動負債
買掛金・支払手形・短期借入金など、営業サイクルの中にある負債や、1年以内に支払期限が来る負債。
固定負債
長期借入金・社債など、支払期限が1年を超える負債。
純資産
資産から負債を差し引いた額。株主資本・その他の包括利益累計額・新株予約権・非支配株主持分からなる。
株主資本
資本金・資本剰余金(株主が払い込んだお金)と、利益剰余金(これまでの利益のうち社内に残した分)を合わせ、自己株式を差し引いたもの。
自己資本
株主資本に、その他の包括利益累計額を足したもの。自己資本比率やROEの計算で使う。
利益剰余金
過去の利益のうち、配当などで社外に出さずに社内に積み立てた分の累計。
その他の包括利益累計額
当期純利益を通らずに、純資産へ直接入る増減の累計。持っている株式の時価の変動(その他有価証券評価差額金)や、海外子会社を円に直すときの差(為替換算調整勘定)など。
自己株式
企業が買い戻して保有している自社の株式。純資産から差し引いて表示する。
新株予約権
あらかじめ決めた価格で、会社の株式を取得できる権利。
税効果会計
会計上の利益と税務上の課税所得のずれのうち、将来解消するものについて、税金の額を期間に合わせて調整する会計処理。
繰延税金資産
将来の税金を減らす効果として計上する資産。将来の課税所得が見込めないと回収できず、取り崩される。
引当金
将来の費用や損失に備え、当期に負担すべき額を見積もって計上するもの。退職給付引当金や貸倒引当金など。
営業活動によるキャッシュフロー
本業の活動によって生まれた、または使われた現金の増減。
投資活動によるキャッシュフロー
設備投資や有価証券・事業の売買など、投資にかかわる現金の増減。
財務活動によるキャッシュフロー
借入や返済、株式の発行、配当の支払いなど、資金の調達と返済にかかわる現金の増減。
間接法
当期純利益などから出発し、現金の動きを伴わない損益や、運転資本の増減を調整して営業キャッシュフローを求める方法。
直接法
営業活動による現金の収入と支出を、項目ごとに集計して営業キャッシュフローを求める方法。
IFRS(国際財務報告基準)
IASB(国際会計基準審議会)が作る会計基準。世界の多くの国や地域で使われ、日本の会社も選んで使える。
原則主義
会計処理の基本的な原則だけを示し、細かな数値基準などは設けない考え方。反対は細則主義。
資産負債アプローチ
資産と負債を先に定義し、その増減(資本取引を除く)から収益・費用・利益を求める考え方。
公正価値
市場で取引される価格など、測定する時点での資産や負債の価値。
コンバージェンス
自国の会計基準を、国際的な会計基準に近づけていく取り組み。
減損
資産から得られる将来の収益が見込めなくなったとき、帳簿の価額を回収できる額まで引き下げる処理。
ROA(総資産利益率)
利益 ÷ 総資産。資産全体からどれだけ利益を生んだかを示す。分子の利益は、目的に応じて当期純利益や営業利益などを使う。
ROE(自己資本利益率)
当期純利益 ÷ 自己資本。株主の資本からどれだけ利益を生んだかを示す。
売上高当期純利益率
売上に対して、最後に残る利益(当期純利益)がどれだけあるかの割合。当期純利益 ÷ 売上高。
総資産回転率
売上高 ÷ 総資産。資産をどれだけ効率よく売上に結びつけたかを示す。
財務レバレッジ
総資産 ÷ 自己資本。自己資本の何倍の資産を持っているかを示し、自己資本比率の逆数にあたる。
デュポン分析
ROEを、売上高当期純利益率・総資産回転率・財務レバレッジの3つに分解して、高い・低い理由を探る方法。
売上高総利益率(粗利率)
売上総利益 ÷ 売上高。製品やサービスそのものの利幅を示す。
売上高営業利益率
営業利益 ÷ 売上高。本業の収益力を示す。
売上高経常利益率
経常利益 ÷ 売上高。財務活動も含めた経常的な収益力を示す。
売上高成長率
前期からの売上高の増加率。事業の規模の拡大を示す。
営業利益成長率
前期からの営業利益の増加率。本業の利益がどれだけ伸びたかを示す。
総資産成長率
前期からの総資産の増加率。会社の財産的な規模の拡大を示す。
売上債権回転期間
売上債権 ÷(売上高 ÷ 365)。売上から代金の回収までにかかる日数を示す。
棚卸資産回転期間
棚卸資産 ÷(売上原価 ÷ 365)。在庫が売れるまでにかかる日数を示す。
仕入債務回転期間
仕入債務 ÷(売上原価 ÷ 365)。仕入れから代金の支払いまでの日数を示す。長いほど支払いに猶予がある。
キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC)
売上債権回転期間 + 棚卸資産回転期間 − 仕入債務回転期間。現金が事業に寝ている日数を示す。
流動比率
流動資産 ÷ 流動負債 × 100。1年以内の支払いに対する余裕を示す。流動比率と当座比率の違い(見分け方と例)
当座比率
当座資産 ÷ 流動負債 × 100。在庫を除き、より厳しく短期の支払能力を見る。流動比率と当座比率の違い(見分け方と例)
固定比率
固定資産 ÷ 純資産 × 100。固定資産がどれだけ純資産で賄われているかを示す。
固定長期適合率
固定資産 ÷(純資産 + 固定負債)× 100。固定資産が長期の資金で賄われているかを示す。
自己資本比率
自己資本 ÷ 総資産 × 100。資産のうち返済の必要がない資金で賄われている割合。
インタレスト・カバレッジ・レシオ(ICR)
(営業利益 + 受取利息・配当金)÷ 支払利息。利息を支払う力が何倍あるかを示す。
会計方針
財務諸表を作るときに会社が選んで採用する、会計処理の原則と手続き。
継続性の原則
いったん採用した会計方針を、正当な理由がない限り毎期続けて適用するという原則。
遡及適用
新しい会計方針を、過去の期間の財務諸表にもさかのぼって適用すること。
利益操作
会計処理の選び方などを使って、利益を実態より良く、または悪く見せること。
個別法
個々の商品ごとに、実際の取得原価で払い出しと在庫を評価する方法。
先入先出法
先に仕入れたものから先に払い出したと仮定して、売上原価と在庫を計算する方法。
総平均法
一定期間の仕入れ全体の平均単価で、払い出しと在庫を評価する方法。
移動平均法
仕入れのたびに平均単価を計算し直し、その単価で払い出しを評価する方法。
売価還元法
在庫を売価で集計し、原価率を掛けて期末の棚卸資産の価額を求める方法。
低価法
取得原価と時価を比べて、低いほうの価額で棚卸資産を評価する考え方。
正味売却価額
売価から、販売までにかかる費用を差し引いた、実際に回収できる見込みの額。
減価償却
固定資産の取得原価を、その資産を使う期間にわたって費用として配分する手続き。
定額法
毎期同じ額を償却する方法。(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数 で求める。
定率法
期首の帳簿価額(未償却残高)に一定の償却率を掛けて償却する方法。初期ほど償却費が大きい。
生産高比例法
生産量や利用量に応じて、償却費を配分する方法。
耐用年数
固定資産を使える期間として、償却の計算に使う年数。
帳簿価額
取得原価から減価償却の累計額などを差し引いた、帳簿上の資産の価額。
非償却資産
土地や建設仮勘定のように、時の経過で価値が減らない、またはまだ使い始めていないため償却しない資産。
収益認識に関する会計基準
顧客との契約から生じる収益を、いつ、いくら計上するかを定めた会計基準。
履行義務
契約の中で、顧客に財やサービスを提供するという約束。
取引価格
約束した財やサービスと交換に、企業が受け取ると見込む対価の額。
取引価格の配分
一つの契約に複数の履行義務があるとき、それぞれの単独での販売価格の比で取引価格を割り振ること。
新リース会計基準
借り手が原則としてすべてのリースを貸借対照表に計上することを求める会計基準。
使用権資産
リースによって、資産を一定期間使う権利を表す資産。
リース負債
将来支払うリース料の現在価値として計上する負債。
オフバランス
資産や負債が貸借対照表に計上されていない状態。
統合報告書
財務情報と、戦略・ガバナンス・環境・人材などの非財務情報を統合し、企業の価値創造の道筋を示す報告書。
非財務情報
財務諸表の数字では表せない、戦略・人材・環境・社会・ガバナンスなどについての情報。
6つの資本
統合報告の枠組みで、企業が価値を生むときに使い、増やしたり減らしたりする6種類の資本。財務・製造・知的・人的・社会関係・自然の各資本。
コーポレートガバナンス
企業が、株主をはじめとする関係者の立場をふまえ、透明で公正かつ迅速な意思決定を行うための仕組み。
コーポレートガバナンス・コード
上場企業が守るべきガバナンスの原則をまとめた行動規範。2015年に導入された。
スチュワードシップ・コード
機関投資家が、投資先企業との建設的な対話などを通じて企業価値の向上を促すための行動原則。2014年に策定された。
コンプライ・オア・エクスプレイン
決められた原則に従うか、従わないならその訳を説明するか、どちらかを求めるやり方。コーポレートガバナンス・コードなどで使われる。
機関投資家
年金基金・保険会社・投資信託など、顧客から預かった資金を運用する法人の投資家。
変動費
原材料費など、売上や生産量に比例して増減する費用。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
固定費
人件費・減価償却費・賃借料など、売上や生産量にかかわらず一定額が発生する費用。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
限界利益
売上高から変動費を差し引いた利益。固定費を回収する原資になる。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
限界利益率
限界利益 ÷ 売上高。1 − 変動費率 に等しい。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
損益分岐点
売上高と費用が等しくなり、利益がちょうどゼロになる売上高や販売数量。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
損益分岐点比率
損益分岐点売上高 ÷ 実際の売上高。低いほど、売上の減少に対する余裕が大きい。
安全余裕率
(売上高 − 損益分岐点売上高)÷ 売上高。売上がどこまで減っても赤字にならないかの余裕を示す。変動費と固定費の違い(見分け方と例)
下方硬直性(固定費)
売上が減っても、固定費はすぐには減らしにくいという性質。
営業レバレッジ
固定費の割合が高いほど、売上の変化に対して営業利益が大きく変動する度合い。
個別原価計算
注文や製造の指図ごとに原価を集計する方法。受注生産に向く。
総合原価計算
一定期間の原価を、その期間の生産量で割って製品1単位の原価を求める方法。同じ製品を継続して生産する場合に向く。
全部原価計算
変動費と固定費を含めた、製造にかかったすべての費用を製品原価とする方法。
直接原価計算
変動費だけを製品原価とし、固定製造費用はその期の費用として扱う方法。
標準原価計算
あらかじめ定めた標準の原価で計算し、実際の原価との差を分析する方法。
間接費
複数の製品などに共通して発生し、特定の製品に直接結びつけられない費用。
配賦
間接費を、一定の基準にもとづいて製品や部門に割り振ること。
ABC(活動基準原価計算)
間接費を活動ごとに把握し、製品が各活動をどれだけ使ったかに応じて配賦する原価計算の方法。
コストドライバー
活動のコストを製品に配賦するときの基準となる量。段取りの回数や検査の回数など。
PDCA
計画(Plan)・実行(Do)・評価(Check)・改善(Act)を繰り返し、業務を継続的に良くしていくサイクル。
予算
経営計画を、一定期間の売上・費用・利益・資金などの数値目標に落とし込んだもの。
予算実績差異分析
予算と実績の差を、価格の要因と数量の要因などに分解して、原因を分析する方法。
価格差異
(実際の価格 − 予算の価格)× 実際の数量。価格の違いによって生じた差異。
数量差異
予算の価格 ×(実際の数量 − 予算の数量)。数量の違いによって生じた差異。
責任会計
組織の単位ごとに、管理できる範囲に合わせて責任と評価の指標を割り当てる管理会計の仕組み。
コストセンター
費用の発生にだけ責任を負い、原価や予算との差で評価される組織の単位。
プロフィットセンター
収益と費用の両方に責任を負い、利益で評価される組織の単位。
振替価格
社内の事業部どうしで製品やサービスをやり取りするときに用いる価格。
ROIC(投下資本利益率)
NOPAT ÷ 投下資本。事業に投じた資本から、どれだけの利益を生んだかを示す指標。
NOPAT(税引後営業利益)
営業利益(EBIT)×(1 − 税率)。資金の調達方法に左右されない、事業が生んだ税引後の利益。
投下資本(使用資本)
事業に投じられている資本。純資産と有利子負債を合わせたものなどで計算する。
ROICツリー
ROICを、利益率や資産の回転などの要素に分け、さらに現場で管理できる指標まで分解した図。
KPI(重要業績評価指標)
戦略や目標の達成に向けて、進み具合を測るために設定する重要な指標。Key Performance Indicator の略。
KGI(重要目標達成指標)
売上高や利益など、最終的な目標の達成度を測る指標。Key Goal Indicator の略。
バランススコアカード(BSC)
財務・顧客・内部プロセス・学習と成長の4つの視点で、戦略の実行と業績を評価する仕組み。キャプランとノートンが提唱した。
戦略マップ
バランススコアカードの4つの視点にわたる目標の因果関係を、1枚の図に描いたもの。
先行指標と遅行指標
先行指標は将来の成果に先立って動く指標、遅行指標は結果として後から表れる指標。バランススコアカードでは財務が遅行指標にあたる。

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ファイナンスの用語119語・22テーマ

ファイナンスの対策
企業財務(コーポレートファイナンス)
企業価値を高めるために、投資・資金調達・株主還元を判断し、実行する活動。
企業価値
その企業がこれから稼ぐキャッシュフローを、資本コストを割引率にして今の価値に直し、足し合わせたもの。
投資の意思決定
どの事業や資産に、いくら資金を投じるかを決めること。
財務の意思決定
必要な資金を、どのような手段(借入・社債・株式など)で調達するかを決めること。
投資理論(インベストメント)
投資家の立場から、リスクとリターンの関係や、証券の適正な価格などを扱う理論。
企業金融理論(コーポレートファイナンス)
企業の立場から、資金の調達や投資、株主還元をどう行えば企業価値が高まるかを扱う理論。
デリバティブ(金融派生商品)
株式・債券・商品などの価格をもとに、価格が決まる仕組みの金融商品。オプションや先物など。
行動ファイナンス
人間の心理的な偏りが、投資の判断や市場の価格に与える影響を扱う分野。
フリー・キャッシュフロー(FCF)
事業が生んだ現金から、事業の維持と成長に必要な投資を差し引いた、債権者と株主に分配できる現金。
運転資本(ワーキング・キャピタル)
事業を回すために必要な資金。売上債権 + 棚卸資産 − 仕入債務 などで表す。
設備投資
事業の維持や拡大のために、建物や機械などの固定資産を取得する支出。
金銭の時間的価値
同じ金額でも、受け取る時期が早いほど価値が高いという考え方。
現在価値(PV)
将来のキャッシュフローを、割引率で割り引いて現在の価値に換算した金額。
将来価値(FV)
現在の金額を、一定の利率で運用したときの将来の金額。
割引率
将来の金額を現在価値に直すときに使う率。リスクが高いほど高くなる。
複利
利息にも利息がつくように、元本と利息の合計に対して次の期の利息を計算する方法。
永久年金
一定額のキャッシュフローが永久に続くもの。現在価値は、毎年の金額 ÷ 割引率。永久年金と年金の違い(見分け方と例)
割増永久年金(成長永久年金)
一定の率で増えながら永久に続くキャッシュフロー。現在価値は、1年目の金額 ÷(割引率 − 成長率)。永久年金と年金の違い(見分け方と例)
年金(アニュイティ)
一定額のキャッシュフローが、決まった期間だけ続くもの。永久年金と年金の違い(見分け方と例)
DCF法(割引キャッシュフロー法)
将来のキャッシュフローを割り引いた現在価値の合計で、資産や企業の価値を求める方法。
リスク(ファイナンス)
投資のリターンが、期待される値からどれだけばらつくかという不確実性。
標準偏差
データのばらつきの大きさを表す値。リスクの尺度として使う。
期待収益率
起こりうるリターンを、それぞれの確率で加重平均した値。
ポートフォリオ
複数の資産の組み合わせ。
分散投資
値動きの異なる複数の資産に投資を分け、全体のリスクを小さくすること。システマティック・リスクとアンシステマティック・リスクの違い(見分け方と例)
相関係数
2つの資産のリターンが、どの程度同じ方向に動くかを−1から+1で表した値。
リスク資産
株式のように、リターンにばらつきがあり、損失が出るおそれもある資産。
アンシステマティック・リスク
個々の資産に固有の要因によるリスク。分散投資で減らせる。システマティック・リスクとアンシステマティック・リスクの違い(見分け方と例)
システマティック・リスク
景気・金利・為替など市場全体に影響する要因によるリスク。分散投資でも取り除けない。システマティック・リスクとアンシステマティック・リスクの違い(見分け方と例)
効率的フロンティア
リスク資産の組み合わせのうち、同じリスクで期待利回りが最も高いものを結んだ線。
無リスク資産
国債のように、リターンの変動がない(リスクがゼロとみなせる)資産。
資本市場線
無リスク資産と、効率的フロンティア上のマーケット・ポートフォリオを結んだ直線。この線上の組み合わせが、同じリスクで最も高い期待利回りをもたらす。
マーケット・ポートフォリオ
資本市場線と効率的フロンティアの接点にあたる、市場全体のリスク資産の組み合わせ。
CAPM(資本資産価格モデル)
期待利回り = 無リスク資産の利回り + β ×(市場の期待利回り − 無リスク資産の利回り)で、リスクに見合う期待利回りを求めるモデル。株主資本コストと負債コストの違い(見分け方と例)
β(ベータ)
市場全体の値動きに対する、個別の株式の値動きの感応度。システマティック・リスクとアンシステマティック・リスクの違い(見分け方と例)
マーケット・リスク・プレミアム
市場全体(マーケット・ポートフォリオ)に投資したときに期待できる利回りが、国債のような無リスク資産の利回りをどれだけ上回るか。その上乗せ分。
リスクフリー・レート
無リスク資産(国債など)の利回り。
証券市場線
個別資産のβと期待利回りの関係を表す、無リスク資産の点を通る右上がりの直線。
景気敏感株
βが大きく、景気や市場全体の動きに対して株価が大きく動く株式。
ディフェンシブ株
βが小さく、景気に左右されにくい事業の株式。電力や食品などが典型。
資本コスト
資金の提供者が、その資金に対して求める利回り。企業にとっては資金を使うための費用。株主資本コストと負債コストの違い(見分け方と例)
負債コスト
借入や社債など、有利子負債に対して債権者が求める利回り。株主資本コストと負債コストの違い(見分け方と例)
株主資本コスト
株主が、株式への投資に対して期待する利回り。株主資本コストと負債コストの違い(見分け方と例)
WACC(加重平均資本コスト)
負債コスト ×(1 − 税率)と株主資本コストを、時価による負債と株主資本の構成比で加重平均したもの。株主資本コストと負債コストの違い(見分け方と例)
節税効果(タックスシールド)
支払利息が費用として差し引かれることで、税金の支払いが減る効果。MM命題と節税効果の違い(見分け方と例)
沈黙のコスト
株主資本は返済の義務がなく一見コストがないように見えるが、株価の下落などで手痛く跳ね返ることから、株主資本コストをこう呼ぶことがある。
アンレバードβ
負債がない(無借金の)状態を前提にした場合のβ。事業そのもののリスクを表す。
カントリーリスク
投資先の国の政治・経済・制度の不安定さなどによって生じるリスク。
NPV(正味現在価値)
投資が生む将来のキャッシュフローの現在価値の合計から、投資額を差し引いた値。
NPV法
NPVがプラスなら投資を採用する投資評価の方法。
IRR(内部収益率)
NPVがちょうどゼロになる割引率。その投資の利回りにあたる。
IRR法
IRRが資本コスト(ハードルレート)を上回るかどうかで判断する投資評価の方法。
ハードルレート
投資を採用するために最低限上回る必要がある利回り。一般にWACCなどの資本コストを使う。WACCの計算で迷う3つの点(詳しい解説)
回収期間法(ペイバック法)
投資額を何年で回収できるかを求め、基準の年数より短ければ採用する方法。
APV(調整現在価値)法
事業そのものの価値に、負債の節税効果などの財務の効果の現在価値を足し合わせて評価する方法。
感度分析
前提となる数値(成長率や割引率など)を変えたときに、結果がどれだけ変わるかを確かめる分析。
事業価値
事業が生み出すフリー・キャッシュフローの現在価値。
株主価値
企業価値から有利子負債などを差し引いた、株主に帰属する価値。
継続価値(ターミナルバリュー)
予測する期間より後に生まれるキャッシュフローの価値を、まとめて見積もったもの。
清算価値
企業を今解散すると仮定し、資産を処分した価格の合計から負債を差し引いた額。
PER(株価収益率)
株価 ÷ 1株当たり利益(EPS)。利益の何倍の株価がついているかを示す。
PBR(株価純資産倍率)
株価 ÷ 1株当たり純資産(BPS)。純資産の何倍の株価がついているかを示す。
EPS(1株当たり利益)
当期純利益 ÷ 発行済株式数。
理論株価
将来のキャッシュフローや配当から理論的に求めた、1株あたりの株式の価値。
配当割引モデル
株式の価値を、将来受け取る配当の現在価値の合計として求めるモデル。
キャッシュフロー割引モデル
企業のFCFの現在価値から企業価値を求め、純有利子負債を差し引いて株式の価値を求めるモデル。
純有利子負債
有利子負債から、現金や現金に近い資産を差し引いたもの。
マルチプル法
類似する企業の株価倍率(PERやEV/EBITDAなど)を使って、企業や株式の価値を推定する方法。
効率的市場仮説
手に入る情報はすぐに株価に織り込まれるので、同じ情報を使っても、市場の平均を上回る儲けを出し続けることはできない、とする考え方。
ウィーク・フォーム
過去の株価や出来高の情報が、すでに株価に織り込まれている状態の市場の効率性。
セミストロング・フォーム
公表されているすべての情報が、すでに株価に織り込まれている状態の市場の効率性。
ストロング・フォーム
未公表の内部情報まで含めたすべての情報が、株価に織り込まれている状態の市場の効率性。
パッシブ運用
株価指数などに連動させ、市場平均並みの成果を目指す運用。
アクティブ運用
銘柄を選んで売買し、市場平均を上回る成果を目指す運用。
直接金融
企業が株式や社債を発行し、投資家から直接資金を調達すること。
間接金融
銀行などの金融機関が預金者から集めた資金を、企業に貸し出す形の資金調達。
デットファイナンス
借入や社債の発行など、負債による資金調達。
エクイティファイナンス
新株の発行など、株主資本を増やす資金調達。
希薄化(ダイリューション)
新株の発行などで株式数が増え、既存株主の持分や1株あたりの価値が薄まること。
転換社債
一定の条件で株式に転換できる権利が付いた社債。
新株予約権付社債(ワラント債)
あらかじめ決めた価格で株式を買える権利(新株予約権)が付いた社債。
劣後債
倒産したときの返済の順位が、ほかの債務より後になる社債。そのぶん金利は高い。
アベイラビリティ
必要なときに、期待どおりの資金を調達できる可能性。
内部留保
利益のうち、配当などで社外に出さず、社内に蓄えた分。
資本構成
企業の資金調達に占める、負債と株主資本の割合。
最適資本構成
企業価値を最も大きくする、負債と株主資本の組み合わせ。
MM命題(モジリアニ=ミラーの命題)
完全市場では、企業価値は資本構成や配当の方針に左右されないとする命題。
完全市場
税や取引コストがなく、情報が誰にも費用なく行き渡り、誰も一人で価格を動かせない、理論上の市場。
格付け
格付機関が、社債などの元本と利息が約束どおり支払われる確実性を評価し、記号で示したもの。低いほど調達の金利は高くなる。
財務破綻コスト
倒産や、その懸念によって生じる費用。取引条件の悪化や人材の流出なども含む。
配当性向
配当の総額 ÷ 当期純利益。利益のうち、どれだけを配当に回したかを示す。
配当利回り
1株当たり配当 ÷ 株価。株価に対する配当の割合を示す。
総還元性向
(配当の総額 + 自社株買いの額)÷ 当期純利益。利益のうち、どれだけを株主に還元したかを示す。
自社株買い(自己株式の取得)
企業が市場などから自社の株式を買い戻すこと。
シグナリング効果
配当の増減などの企業の行動が、経営者の持つ将来の見通しを市場に伝える効果。
株式分割
1株を複数の株に分け、1株あたりの価格を下げて株式を売買しやすくすること。
EVA(経済的付加価値)
NOPAT − 投下資本 × WACC。資本コストを上回って生み出した価値を示す指標。
スプレッド(ROIC − WACC)
投下資本利益率と資本コストの差。プラスなら価値を生み出している。
オプション
あらかじめ決めた期日や期間に、決めた価格で資産を売買できる権利。
コール・オプション
対象の資産を、あらかじめ決めた価格で買う権利。
プット・オプション
対象の資産を、あらかじめ決めた価格で売る権利。
行使価格
オプションを行使するときに、資産を売買する価格としてあらかじめ決めた価格。
プレミアム(オプション)
オプションの買い手が、権利を得る対価として売り手に支払う金額。
ペイオフ
満期にオプションから得られる利得。
ヨーロピアン型
あらかじめ決めた期日に1回だけ権利を行使できるオプション。
米国型(アメリカン型)
期限までの間、いつでも権利を行使できるオプション。
リアルオプション
事業投資における、延期・拡大・縮小・撤退などの判断の柔軟性を、オプションの考え方で評価する方法。
延期オプション
すぐには投資せず、状況が明らかになるのを待ってから決める権利。
拡張オプション
小さく始め、うまくいったら規模を広げる権利。
撤退オプション
うまくいかなければ、縮小したり撤退したりする権利。
プライベート・エクイティ(PE)ファンド
未公開の株式に投資し、企業の価値を高めてから売却して利益を得るファンドの総称。
ベンチャーキャピタル(VC)
成長が見込める創業初期の未上場企業に出資し、経営を支援して、株式公開や売却で投資を回収する投資会社やファンド。
バイアウトファンド
企業の経営権を取得し、経営の改革を通じて価値を高めてから売却するファンド。
再生ファンド
経営が悪化した企業に出資して再建を図り、再建後に売却などで回収するファンド。
アクティビスト・ファンド
上場企業の株主となり、経営陣に資本政策やガバナンスの見直しを働きかけるファンド。
イグジット
投資したファンドなどが、株式公開や売却によって投資を回収すること。
プラットフォーム企業
多くの利用者や事業者を結びつける基盤となるサービスを運営する企業。
ベンチャーキャピタル法
イグジット時の想定価値を、要求IRRとイグジットまでの期間で割り引いて、現在の企業価値を求める方法。
ARR(年間経常収益)
サブスクリプション型の事業で、1年間に定期的に得られる収益。企業価値を倍率で評価するときの基準にも使う。

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取り違えやすい言葉を、比べて覚える

選択肢で迷いやすい言葉の組を、比べる表と図、例、GMAP-BF での問われ方とひっかけで整理したページです。意味を調べたあとに、隣の言葉との違いまで確かめられます。

この用語集について

GMAP-BF の範囲の目安になる『グロービスMBAマネジメント・ブック』改訂4版の第1〜5部(117テーマ)にそって、テーマごとに言葉を集めました。説明は、この問題集の運営者が独自の言葉で書いたものです。本の文章を写したものではありません。

言葉の覚え方

  1. 似た言葉とセットで覚える選択肢で迷う原因のほとんどは、隣にある似た言葉との区別です。「何と区別する言葉か」まで言えるようにしておきます。科目ごとの取り違えやすい言葉は、科目別の対策にまとめています。
  2. 身近な会社の例を1つ添える説明を覚えるだけでなく、「身近な会社で言うと何か」を1つ思い浮かべておくと、例に当てはめて聞く問題で手が止まりません。
  3. すぐ答えられるまで繰り返す本番は1問40秒(企業会計・ファイナンスは60秒)です。言葉の意味を聞く問題を短い時間で答えられると、そのぶん事例を読む問題に時間を回せます。

よくある質問

無料で使えますか?
はい。登録なしで、753語すべての意味を読めます。調べた言葉のページは、そのままリンクで人に送れます。
試験に出る言葉だけを集めていますか?
いいえ。範囲の目安になる本のテーマにそって集めた言葉です。本番で聞かれる言葉を保証するものではなく、本番の問題を再現したものでもありません。
GMAP-CT の言葉も調べられますか?
はい。GMAP-CT 用語集で、クリティカル・シンキングの言葉(対偶・相関と因果・隠れた前提など)を調べられます。
問題も解けますか?
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最終更新:2026年11月9日